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古野 朗子; 永井 晴康; 梅山 信昭; 茅野 政道
大気環境学会誌, 37(1), p.23 - 34, 2002/01
平成12年7月に噴火した三宅島雄山は大量の火山ガスを放出し続けており、これに起因するSO
濃度上昇が東北から関西までの広い範囲で報告されている。本論文では、東海、関東地区を対象とした定常的な大気拡散予測を行うとともに、昨年10月から12月までの環境測定値との比較によって信頼性を検証した。さらに秋季の中部地方へのSOの移流メカニズムの考察、三宅島からのSO放出量推定を行った。拡散予測は、大気力学モデルによる気象場計算と粒子拡散モデルによる大気中濃度計算の組み合わせで行った。その結果、全般的に精度の高い実時間予測ができ、実時間予測システムとしての有用性が実証された。また、詳細計算を行うためには、降雨洗浄の効果を計算に含めることが重要であることがわかった。予測計算の結果とモニタリングデータの比較から推定した放出量は、2~5万t/dayであり、三宅島のSO放出量測定値と矛盾しない結果となった。濃度上昇は、主に日本を覆っていた移動性高気圧が中心を日本の東海上に移し、気圧の谷が近づきつつあるパターンで発生した。平成12年10月下旬から11月上旬までの期間において高濃度出現が相次いだのは、この時期としては異常に太平洋高気圧の勢力が強く、日本付近が停滞前線や低気圧の影響を受けやすかったことに対応していると考えられる。
永井 晴康; 古野 朗子; 寺田 宏明; 梅山 信昭; 山澤 弘実; 茅野 政道
JAERI-Research 2001-012, 28 Pages, 2001/03
JAERI-Research-2001-012.pdf:1.77MB
原研では、原子力事故時に放射性物質の大気拡散をリアルタイムで予測するために開発した計算システムSPEEDIとWSPEEDIを基盤に、さまざまな環境汚染に対応できるような環境中物質循環予測研究を推進している。今回、その一環として三宅島火山性ガスの広域拡散シミュレーションを行っている。2000年8月28日の関東西部での三宅島の火山性ガスによる異臭騒ぎ以降、現在まで、以下のような火山性ガスの広域拡散シミュレーションを行ってきた。(1) 8月28日に火山性ガスが高濃度のまま関東地方西部に到達するメカニズムの解明と放出量の推定。(2) 9月13日の東海、関西地域における異臭騒ぎでの火山ガスの到達メカニズムの解明。(3) 東海、関東地区を対象に気象データ収集から図形出力まで自動化した定常的な拡散予測を継続。本報告は、上記の一連の活動をまとめたものである。
猪川 浩次; D.Gupta*
Nuclear Safeguards Technology,Vol.2, p.513 - 539, 1983/00
バーンウェル再処理工場(1500ton/年)をモデルとして、そこにn.r.t計量管理を適用した場合の保障措置上の有効性を検討した結果をまとめたものである。評価はコンピューター・シミュレーションを用いて行なった。仮定した計量モデルは、物質収支区域として2通りのケースと,物質収支期間として8時間、2日間及び1週間の3ケースとし、核物質の転用量としては2週間に8kgPuの突発型、年間52,32,24,16及び8kgPuの累積型のケースを想定した。結果として、Pu精製工程にn.r.t計量管理を適用すれば突発転用は検知出来るが、累積型転用はケースによって検知能力が異なり、現在までの検討では明確な結論を導くことは困難であることが判明した。この問題に対応する次のステップは、より長期のシミュレーションとより広範囲(Pu精製工程のみでない)の工程のシミュレーションを行なう必要があることを指摘した。
